耐震・制震・免震の違いとは？地震対策に◎な物件の選び方

一軒家でも賃貸物件でも、地震に強い家づくり・家選びをしたいもの。東日本大震災以降は、より住まいの地震対策にこだわりたいと考える人も増えており、「耐震」「制震」「免震」といった地震に備えた建築技術も注目されるようになった。物件選びの際も、これらの建築工法の違いについて踏まえた上で、地震に強い物件を探したいところだ。

ここでは、地震対策のための建築工法の違いについて解説。さらに、地震に強い部屋選びをするためのポイントも見ていこう。

耐震・制震・免震とは？

まずは、地震に備えた「耐震」「制震」「免震」の3つの建築工法それぞれの特徴を紹介。また、それぞれの建築工法における揺れの感じ方や、リスクの大きさの違いについても着目してみたい。

揺れに耐える「耐震工法」

現在、大半の住宅に採用されている耐震工法。耐力壁などで建物の強度を上げて、揺れへの耐性を高める構造となっている。

揺れを吸収する「制震工法」

制震工法は、建物の内部に錘（おもり）やダンパーといった「制震部材」を組み込んだ構造で、地震の揺れが吸収されるようになっている。
建物の上階ほど揺れが大きくなる建築物に特に有効とされており、制震工法を採用している高層マンションやビルも多い。

揺れを逃す「免震工法」

免震技術が採用された建物はほかの構造ほど多くはないが、近年、新しい地震対策として注目されているのが免震工法だ。
建物と基礎部分とのあいだに「免震装置」を設置した工法で、建物を地盤から切り離すことで揺れを逃し、建物に地震の揺れが直接伝わらないようになっている。

「耐震」「制震」「免震」それぞれの揺れの感じ方の違い

3つの建築工法の揺れの感じ方や、地震によるリスクの違いを見ていこう。

・耐震工法の場合
耐震工法の場合、建物の揺れは上階であるほど大きく感じやすくなる。制震・免震と比べて、家具や家電製品の転倒・破損リスクや、ケガのリスクも高いといえるだろう。

・制震工法の場合
耐震構造に比べると、上階ほど揺れが抑えられる制震工法。ただし、免震のように地表面よりも揺れが小さくなるということはない。そのため、ケガのリスクは低い一方で、家具や家電製品の転倒・破損リスクは高めだ。

・免震工法の場合
揺れが逃されて建物に直接伝わらない免震工法であれば、実際の地面の揺れよりも、建物の揺れは小さくなる。そのため、家具や家電製品の転倒・破損リスクやケガのリスクは、ほかの工法と比べて低いといえるだろう。

最も地震対策度が高いのは「免震」

ここまで見てきたように、3つの工法のうち、最も地震対策として安心なのは「免震工法」といえる。ただし、免震工法は、高い防御力がある一方で、ほかの工法よりも工事費が高く、工期も長くかかりがち。さらに、免震装置のメンテナンスによる維持費も発生するため、まだあまり普及していないというのが現状だ。

しかし、近い未来に日本で発生すると予測されている首都直下地震や東海地震に備えるのであれば、多少のコストがかかっても、備えは万全にしておきたいもの。最近は、耐震工法にほかの工法を組み合わせる建築方法も採用されており、ひとつの工法にこだわらない建築技術による地震対策も多く見られる。

免震工法の家に住むことは難しくても、こうした地震対策の工夫が施された家づくりや物件探しも可能ということは、念頭に置いておくといいだろう。

地震に強い物件の選び方

賃貸住まいの場合、必ずしも希望する建築工法の物件が見つかるとは限らない。では、なるべく地震に備えた物件を選ぶためには、どのような点に注目してみるべきだろうか。
ここからは、地震に強い物件を判断するための、3つのポイントを見ていこう。

建築構造

耐震・制震・免震といった工法だけでなく、「木造」か「鉄筋・鉄骨造」か、という点も確認してみよう。地震対策の観点でいうと、軽量な木造よりも、重量のある鉄筋・鉄骨造のほうが揺れに強いためおすすめだ。

建築年数

建築年数をチェックすることも、賃貸住まいの重要な地震対策となる。基準にしたいのは、「1981年6月1日以降に建築確認を受けた建物」かどうか。

これは、1981年6月1日以降に、大地震でも建物が倒壊しないよう、旧耐震基準に替わって「新耐震基準」が定められたため。新耐震基準は、「震度6強～7程度の揺れでも倒壊しないような構造基準」と定められている。

反対に1981年6月1日よりも前に建てられた物件の場合、大きな地震による倒壊リスクが高いといえるため、建築年数も忘れずに確認してみよう。

住む部屋の階数

借りたい物件が決まったら、実際に住む部屋の階数にも注意したい。地震対策を優先するのであれば、比較的揺れの影響を受けにくく、万が一エレベーターが停止したときもすぐに避難できる、低層階の部屋が◎。

地震対策について、賃貸会社や大家さんにも確認してみよう

今すぐできる住まいの地震対策は、自分が住む家や物件に、どのような地震対策を施されているのかを確認すること。その内容や状況に応じて、必要な対策をとっていくことがポイントだ。

賃貸物件を借りたい場合、あらかじめ賃貸会社やオーナーに適切な地震対策がとられているかを確認し、安心して住める建物かどうかを確認してみよう。

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